日刊工業新聞・社説 「認知症に向き合う」
2015年2月6日付けの日刊工業新聞の丁寧な社説には嬉しさを感じた。
日刊工業新聞は創刊90年の歴史を持つ日本を代表する産業経済紙だ。発行部数は40万部を越え、取り上げる分野も流通・サービス・運輸・科学技術・金融・教育・農業・行政・政治と幅広い。
その日刊工業新聞の2015年2月6日付けの社説の見出しは『認知症に向き合う、日本発の標準モデルを探れ』だ。
社説ではまず現状について概観した上でこう書いてくれている。
認知症の人を支援するボランティア活動は草の根的に全国にある。それらを連携させ、ノウハウを共有したり企業が参加したりできる場を作ることで次の展開が見えてきそうだ。
認知症フレンドシップクラブのRUN伴<*1>やDシリーズ<*2>についても触れてくれている。社説に合わせて直接取材があったわけではないし、記事ではなく社説なので、詳細な最新状況を伝えるというものではないがこう述べている。心から同感だ。))
認知症の人たちを含めて皆が笑顔で楽しむ姿がある。国の支援こそないが、こうした交流の場を増やすことが、認知症の人にやさしい地域づくりの原点といえよう
社説は医療・福祉の分野を超えたさまざまな活動との関連についても以下のように触れる。「認知症にやさしい図書館プロジェクト」などDFJI<*3>, <*4>の活動もここに含まれるだろう。))
場ができれば企業からの参加も増える。認知症への理解を、超高齢社会に向けた商品開発に行かそうという動きもある。ビジネス上のメリットがあるからこそ、支援も長続きする。
そして社説はこう結ばれている。
日本の実情にあった認知症対策の標準モデルを模索してもらいたい。
この結びは社説を書いた方の期待であり思いだ。私はそう思う。
